日吉×SDGs | 株式会社日吉

ホーム > 日吉×SDGs

「四方よし」を実現する
日吉のサステナビリティ

日吉は時代の移り変わりとともに、地域環境の改善・保全、次世代の環境啓発、
環境技術の海外への展開、そして持続可能な社会への貢献へと取り組んできました。
100年企業をめざす、日吉の持続可能性の取り組みはSDGsの取り組みでもあります。
滋賀県発祥の近江商人の理念「三方よし（売り手よし・買い手よし・世間よし）」を
受け継ぐとともに、次世代の人材育成に注力した「次世代よし」を加えた
「四方よし」の実践を目指しています。

SDGsとは？

SDGsとは？

次世代よし

日吉が培った環境保全の理念、そして技術を次世代へと継承し、
地球規模での持続可能な社会の実現に貢献します。

「環境問題に国境なし」の考えのもと、1989年より48か国1,042名以上もの受入れを行っています。
中国やインドの急激な経済発展の裏で、環境問題が年々深刻化しています。日吉はこのような発展途上国の研修生を中心に受入れ、環境エキスパートの育成に力を入れています。現在、彼らの多くは環境エキスパートとして各国の環境最前線で活躍しています。
また、海外研修生受入だけでなく、各国からの環境技術指導・環境セミナーの開催要請に伴い、日本政府の各種団体が実施する様々な環境保全プログラムに、1990年から分析検査技術や環境保全の現地指導、環境セミナーの講師として、インド、ベトナム、イラン、タイなど11か国、延べ20回、当社の環境技術専門家を派遣して参りました。更に、日本政府の各種団体による環境保全プログラムだけでなく、長年培って来た日吉の環境保全技術の知識と技能を各国各地の環境問題に活用してもらうべく、現地の身近な環境問題に対応した実技指導・環境セミナー・現場説明会などを企画開催してきました。

Pick UP Voice 研修生の感想

日吉で研修することができ、とても光栄に思います。研修期間中には環境分析の他に日本の文化など多くのことを学ぶことが出来ました。言葉の問題が一番のチャレンジでしたが、スタッフに基本を指導して頂き、次第に学習することも楽しくなってきました。
非常に整ったキレイなラボにも感心しました。勤勉で、システム化され、効率のよい日本の仕事スタイルはとても気に入りました。このような環境で仕事をするうちに自分自身も規則正しく、勤勉で、注意深く行動することができるようになりました。昼食時間も楽しみの一つでした。みんなが集まり、社員の方々と交流し、コミュニケーションを取り、日々語学を向上することができました。
2カ月の研修期間は計り知れない忘れることのできない経験をすることができました。このような経験が出来たことを誇りに思います。本当に感謝します。

1995年より開催しているスピーチコンテストは、インドにおける環境問題を提起することを目的に、日吉がスポンサーを務め開催しています。
1995年にインドのABK-AOTS（アジア学生文化協会－海外技術者研修協会）同窓会設立20周年記念事業特別企画として、日印の相互文化交流発展とインド・チェンナイにおける環境破壊への問題提起を目的に、ABK-AOTS同窓会と共同で企画したのが発端で、以来日吉がスポンサーとなり、ABK- AOTSと協力して毎年開催してきました。インドの学生を対象とした本コンテストは、在チェンナイ日本領事が毎年出席するほど、現地でも高く評価されています。現在では日本語・英語・タミル語の3カ国でそれぞれコンテストが行われ、毎年300名以上の学生の応募があります。優勝者は日本で、2週間の環境保全実習や文化交流を体験します。これまで招待された総勢80名の学生は、インド各地で活躍し、新たな日本との架け橋となっています。

滋賀県知事より認定職業訓練実施事業所として認定。訓練科として化学分析基礎講座を設け技術伝承・人材育成など行い、将来は外国人を含め中度人材の育成を目指しています。社員の技術能力開発のため「日吉塾」を設立し、2015年に滋賀県知事から職業能力開発促進法による「職業訓練所」として認定を受けました。「日吉塾」は訓練科として化学分析基礎講座を開設し、入社歴の浅い若年層を中心に、外国人研修生も含め、毎年10名以上を訓練しています。先の「スキルアップ支援制度」の効果も相まって既にベテラン社員では指導教官になるための必要資格「1級化学分析技能士」を12名が取得しており、その中から職業訓練指導員（化学分析）として5名が「日吉塾」の講師として認定されています。「日吉塾」で指導を受けた社員や研修生が次の有資格者となり、更に次の世代を指導するサイクルを構築しており、共育効果にも期待しています。

毎年、地元の小学生を対象に日吉の新入社員が協力し環境研修会を実施しています。子供たちに琵琶湖の生態や身近な環境問題を伝え自分に何ができるかを考えてもらっています。
「子供たちに身近にある環境問題を理解してもらい、今出来ることをやってもらう」を目的として10年以上行われており、毎年新入社員が企画から運営のすべてを担当しています。2016年度には文部科学省より「子供と自然をつなぐ地域プラットフォーム形成支援事業」の認定を受けており、地域の活性化にも貢献しています。

小学生から大学生までインターンを受入れ、最先端の現場でのインターンシップを経験してもらっています。また、大学との連携・協定を通して環境分野のデータサイエンスによる地域経済の活性化・地方創生に寄与しています。京都大学や滋賀大学など地域大学との共同研究を行い、近畿1,400万人の水がめである琵琶湖の水環境や生態の保全活動を率先しています。
また、地域での環境保全団体である公益社団法人滋賀県環境保全協会に設立時から理事として加わり、産官学連携をもとに環境負荷の低減、業界の地位向上、次世代に向けた環境教育を行ってきました。

これまで20年以上、近隣市町の小学4年生を対象に環境ごみ学習を実施しています。学習を通して学びや感じたことを絵に表現してもらい、廃棄に対する意識を向上してもらっています。
日吉では環境学習として、1990年から地元小学校を対象に日吉社員が学校へ出向き「環境ごみ学習」を実施している他、地元小・中学生や先生を対象に廃棄物の収集体験をしてもらっています。また10年以上前から、環境をテーマに地元小学生が描いた絵を廃棄物収集車にペイントし、子供たちの環境やごみ問題に対する関心を高めるよう取り組んでいます。仕事の苦労や資源の大切さなどを現場での体験を通じて実感することで、環境に対する意識を高め、“21世紀の主役たち”を育てていきたいと願っています。

Pick UP Voice 廃棄物収集体験に参加した小学校教員の感想

ごみは出してしまえば終わりで、その後については知りませんでした。ごみ収集体験を通じて、ごみが出されてから処分されるまでの流れを体験することができました。実際に経験することでごみにまつわる環境問題や資源の大切さを経験し、教科書に載っていることだけでなく、実体験をもとに子供に教えることができるようになりました。また、ごみを出す側だけでなく、集める側の視点からも見ることで、さまざまな角度から子供たちに教えることができるようになりました。

「日吉ゼミナール」として社員運用により定期で実施しています。社員の広域視点での学びの場として活用しています。月に一度、定時間内にて開催し、社員の情報共有・発信の場や、外部講師を招聘しての講習会として活用しています。社内の情報共有・発信の場としては、「JICA（国際協力機構）の草の根技術協力事業に携わる社員より業務内容の共有」や「新入社員による環境研修会の報告会」などを企画し、外部講師を招聘しての企画では、「大阪府立大学の竹中教授による南極での研究体験記」や「アメリカにあるグループ会社（Xenobiotic Detection Systems International Inc.）の共同創業者であるMichael S. Denison博士によるアメリカのバイオアッセイの現状について」など、異分野国際色も豊かに、社員が自発的に参加できる研修の場として、全事業部から選出された運営委員により企画運営されています。加えて、日吉で受け入れた海外研修生の研修終了時のレポート発表の場にも活用しており、自国の環境と比べてどう感じたのかを知ることで、国や地域ごとの環境の違いや改善点を、事業化も視野に入れて参加者が議論する場となっています。

世間よし

会社は社会に貢献しなければ存続できない。「社会立社」の社是の下、日吉は地元の滋賀県を中心に、
日本全国、そしてグローバルに展開する社会貢献活動を継続的に行っています。

2002年鈴木稔彦社長（当時）が、社会貢献活動に尽力した企業経営者に贈られる第1回渋沢栄一賞を受賞した。近年、国連は2005年～2014年を「ESDの10年」として、各国政府に「ESD（持続可能な開発のための教育）」に取り組むように働きかけ、2015年には「SDGs（持続可能な開発目標）」を世界に発信したことにより、日本を始めとした世界中の企業が積極的に経営に導入しています。そのような中で、日吉は社会貢献活動の先駆者として主にアジア諸国を対象とした多くの外国人研修生の受入れや地域の小学校等への環境教育支援等の実績が高く評価され、2002年11月10日に社会貢献に顕著な企業経営者に贈られる第1回「渋沢栄一賞」を当時の社長である鈴木稔彦が受賞しました。

毎年、滋賀県・近江八幡市の環境美化活動に社員一同参加しています。また、啓発活動として近江八幡市認知サポーターにも登録するなど、日吉の地域ネットワークを活かし、暮らしを見守る役割をしています。
滋賀県が支援する「美しい湖国をつくる会」の環境美化活動に協賛会社として参加し、年数回「県下一斉清掃運動」に全社員で取り組んでいます。2009年にはその取り組みが評価され、感謝状を賜りました。
その他、エコフォスター活動団体として「びわ湖の日」に環境美化活動、日野川流域土地改良区主催の蔵王ダムクリーン作戦、近江八幡観光物産協会主催の八幡掘清掃活動等の清掃活動や環境整備活動を通し、地元に社を置くものとして、意識高く地域貢献に尽力しています。

老朽化を理由に休止していたし尿処理施設を「回分式脱窒・脱リン高度活性汚泥施設」として、さらに災害時のし尿一時保管施設として利用できるよう提案・改修しました。老朽化を理由に休止していたし尿処理施設を「回分式脱窒・脱リン高度活性汚泥施設」として提案し、自社単独で改修しました。それにより市民の経済的負担と市の財政負担の軽減に貢献するとともに、災害時のし尿一時保管施設として利用を可能としました。また当施設から排出される汚泥の堆肥化を行い、肥料登録を行うことで、地域循環も行いました。

2007年、日印文化協定50周年を迎えた「日印交流年」に日吉は新たに「日吉アワード（日吉環境大賞）」を創設しました。この賞は、インド国内で、環境保全について研究活動している科学者、研究者、大学生・教員であり、環境科学及び技術分野の基礎研究または製品開発や技術の商業化に対する優れた応用研究へ貢献した人に対して表彰するものです。

新潟中越地震・東日本大震災ではバキュームカーによるし尿収集支援を行う他、水道水の消毒液１トンを寄贈しました。
また、新型コロナウイルス対策支援として、近江八幡市へアルコール消毒液を40L寄贈し、児童クラブにてご活用いただきました。

2019年よりイケチョウガイからとれる琵琶パール®の養殖をおこない、地元産業の支援と併せ琵琶湖固有種の保護に取り組んでいます。

買い手よし

日吉の事業活動の根幹を成す「自然環境」とのかかわり。
幅広い分野における専門技術と半世紀以上の経験を活かして、持続可能な社会の実現を目指します。

現地法人日吉インディアにおける排水処理施設の維持管理を通して、水の汚染減少や水の再利用化に取り組んでいます。自国の環境を自国民で守ってほしい」との想いから、「その問題解決を日本の技術、日吉の技術で支援するため」、「日本の技術を学んでもらう場を作るため」、そして「日吉で研修を受けたインド研修生らが自国で働くことができる場を作るため」として、2011年、インドのチェンナイに子会社「日吉インディア」を設立しました。インドでは環境に対する意識がまだまだ低く、排水の測定・分析をする会社が少ない中で、分析の業務はどうしても安価で結果を出す他社に集中する傾向がありますが、そのような中でも「日吉インディア」は2017年に日本の環境計量証明事業登録に相当するNABL（National Accreditation Board for Testing and Calibration Laboratories）認定を取得し、常に正確な信頼できる分析結果を提供するよう徹底しております。現在は、インド人従業員13名を雇用し、環境分析とともに水処理施設の維持管理を中心に活動を続けています。

国際的な問題であるマイクロプラスチックごみの効果的な削減を検証するため、滋賀県より琵琶湖の実態把握調査を受託しました。昨今、マイクロプラスチックごみは海や湖などの生態系に悪影響を及ぼすことが確認され、国際的な問題となりその削減が課題となっています。
そこで滋賀県は、赤野井湾再生プロジェクトの湖底ごみ清掃活動に合わせ、琵琶湖におけるプラスチックごみ等の実態把握を行うこととなり、日吉は琵琶湖環境部琵琶湖保全再生課より「令和元年度琵琶湖におけるプラスチックごみ実態把握調査」を受託致しました。
2019年には清掃活動で集められたごみ実態把握を現地で行い、合わせて赤野井湾再生プロジェクトの湖底ごみ清掃活動が実施されました。

日吉の事業である、上下水道・排水処理施設の維持管理や、水道水の検査などは日常生活に欠かせない業務として、どのような状況でも休むことなく行っています。上下水道・排水処理施設の維持管理や水道水の検査、また廃棄物収集運搬など、日常生活に欠かせない、コロナ禍でもインフラを守るエッセンシャルワーカーとして休むことなく業を継続している。
海外では、現地法人の日吉インディアにおいても排水処理施設の維持管理を通し、水の再利用化に取組み、インドの水事情に率先して挑んでいる。

WEB経由で水質分析結果の閲覧や管理等ができるデータ管理・解析サービス「アナレポ®」を独自開発し運用をしています。日本全国のお客様が手軽に利用可能で、手間削減やリスク管理に役立てられています。
速報値から過去の分析結果までWEBで閲覧できるサービスを開発し、日吉の提供する環境トータルサービスで異常値を含むさまざまな課題にもスムーズで迅速な対応提案を行い、適正な施設運営管理に貢献しています。

PCR検査により水中に残る生物の体液や鱗、糞便由来の「環境DNA」DNAの分析を行い、生物の在不在や生物量の推定が可能となり、生物多様性の保全へ配慮しています。環境DNAによる固有種イケチョウガイの存在確認や外来種駆除による増減を確認しています。従来、水環境における生態の確認については、固有種を単体確保し確認する必要があったが、時間も労力も耐え難いものでした。日吉は、産官学連携で遺伝子の保持溶液を開発した。それにより短時間で多検体の測定が可能となり、水系ごとに時系列での調査結果のとりまとめが可能となりました。

琵琶湖で大量繁茂する特定外来生物の水草オオバナミズキンバイを、「水草の堆肥化における効率性向上技術の開発」として毒性の低い除草剤で駆除する新手法を研究し、水質に影響を与えないよう、茎に直接注入する手法を検証しています。「水草の堆肥化における効率性向上技術の開発」計画は、滋賀県の平成29年度水草等対策技術開発支援事業に採択されたものです。
近年大量繁茂している、オオバナミズキンバイ等の侵略的外来水生植物の駆除方法が課題である中、日吉では注射器を用いて茎へ直接除草剤注入をすることで水質に影響を与えない新手法の研究をされています。

日吉は「人が住む沖島・琵琶湖への漁業の存続」を目標に取組へ参加しました。外来魚の駆除と資源としての活用を狙った商品として、ペット用おやつ「おさかなまるごと」を考案し、販路拡大がなされています。

世界銀行プロジェクトにおいて、ラオスの土壌や母乳への枯葉剤汚染の影響調査、さらにカンボジア、マレーシアにおける魚中のダイオキシン調査を実施しました。

売り手よし

雇用の多様性を確保し、社員にとって働きやすい職場環境を整備することが、
お客様に提供するサービスの質の向上につながります。

外国人

日本人との労務条件差別は存在せず、管理職にも従事
多言語マニュアルの導入などでサポート

女性

女性の管理職への起用
インターネット会議の導入による在宅勤務制度
小学校就学始期までの時差出勤制度
ライフステージに応じた柔軟で選択肢の多い職場環境づくりの促進

障がい者及び疾病社員

制度に先駆け、個別事象に対し、勤務時間等柔軟な対応を実践

外国人社員に対しては、日本人社員と分け隔てのない待遇、業務、研修機会を提供し、一人前の戦力として育成しています。インターンシップの受入れで培ったノウハウを基に、外国人向けに、技術・生活面における図解を多用した多言語のマニュアルを作成し、それを活用することで、スムーズな業務遂行を実現しています。当初、上司や同僚との意思疎通で、言葉や文化の問題で解釈の相違も度々あり、それが外国人社員の孤立化につながったことがありました。そのため、現在では、コミュニケーション能力に長けた日本人社員を介し、都度時間を割いて相互理解を深める工夫をしています。また、インドのインターンシップ生の受け入れにあたり、現地の大学と協定を結び、半年間の研修で単位取得ができる仕組を確立したことで、インドからのインターンシップ生は合計31名となりました。現在では、その中の1名が「日吉インディア」の中核を担う存在となっています。日本の本社で習得した測定分析のスキルやノウハウを現地企業に対して提供し、インドの「衛生」「公害」「環境」の問題を解決する新たな市場を切り開いています。

滋賀県内のサービス業で初めて次世代育成支援対策推進法「くるみん」認定を受けました。産休・育休制度の他、フレックス制度の調整などを積極的に行ったことが評価されました。また、新型コロナウイルス感染症拡大防止及び社員の安全のため、リモートワークなど柔軟な働き方に対応しています。
日吉は「SDGs推進」や「働き方改革」において大変重要になる「ダイバーシティ経営」に着目し、「女性社員の就業継続のための方策検討」と「グローバル人材の育成」に取り組みました。
1990年代半ばより中小企業では先駆けて育児休業制度を導入し、女性社員が継続して働きやすい環境作りに注力しました。出産を経て復帰する女性社員は増加したものの、女性社員が担う役割の重要性も増し、仕事と家庭との両立が難しい局面が増えてきました。そんな中、2013年に管理職候補の女性社員が育児との両立に悩み退職を申し出たことをきっかけに、また通勤時間が長く時短勤務では対応できない状況だったこともあり、試験的に在宅勤務制度を導入しました。これによりキャリアを継続した女性社員は、創造力を問われる広報や国際的業務を引き続き担当し、通勤に使っていた時間を有効に活用することで効率が格段に上がり、集中した執務が可能となることで実務実績向上と所属チームの残業時間削減にもつながりました。今年度は6人が育児休業制度を、3人が在宅勤務制度を利用しており、女性社員が働き続けられる環境を維持しています。

SUSTAINABLE ACTIVITIES

SDGs一覧

2024.09.14 メディア災害ボランティア講座にて講演
2024.08.03 メディア環境研修会2024 in 沖島︓⼦供たちが学ぶ環境問題と美化活動
2024.05.27 メディア［オウティ6月号］SDGsに取り組む企業：特集に掲載されました

日吉のお仕事

パッカー車ペイントギャラリー